ドイツ銀行のレポートで、暗号資産(仮想通貨)の利用が今後大きく増加することが指摘された。

特に、若者や新興大国が暗号資産(仮想通貨)の利用のけん引力となり、暗号資産(仮想通貨)が世界経済のパワーバランスを変える要因になると予想している。

手軽で便利な仮想通貨は新しい時代を導く

デジタル決済には暗号資産(仮想通貨)が最適になる、そしてそれは、21世紀を担う若者、21世紀の中心になるアジアの大国に支持される見通しだ。

ドイツ最大の銀行、ドイツ銀行が新たな暗号資産(仮想通貨)の未来を予想するレポートを発表した。

このレポートは、デジタル決済のニーズが生活のあらゆる面で必要となっている現在、ピアツーピア戦略の展開において、暗号資産(仮想通貨)の導入は今後広がる一方であるというものだ。

ピアツーピアとは、管理者を介してやりとりが行われるのではなく、直接取引者同士がやりとりをする通信方式のことで、P2Pとも書かれる。

金融面でいうと、管理者があるシステムは銀行を利用した振り込みや送金であり、P2Pは、ブロックチェーン技術を使った暗号資産(仮想通貨)のやりとりが代表的で、ビットコインでのやりとりがまさにそうである。

言うまでもなく、管理者を介しない分、コストがかからない、スピードも技術の進歩とともに向上しているということから、暗号資産(仮想通貨)の利点として、p2pは語られる。

レポートにもあるように、これまでの暗号資産(仮想通貨)の評価は一進一退であり、積極的に利用する人はまだ少数派だった。

実際、中高年齢の人々や規制当局は今でも記号通貨に無関心か、懐疑的であることが多い。

しかし、手軽で便利なものは、若者には好まれる。

多少の不安点よりも新しさ、便利さを若者は優先するものであり、今後若い世代を中心に暗号資産(仮想通貨)の利用が進むとドイツ銀行は予想する。

そして、個人だけでなく、国家や各国中央銀行も暗号資産(仮想通貨)の利用に積極的に動いている。

新しく覇権をもくろむ中国・インドなどの21世紀の大国候補も同様だ。

中国は特に、新たな金融システム、米ドルに依存しない通貨システムの構築を特にもくろんでいる。

米ドルが世界の基軸通貨であることによる恩恵は、アメリカにとって計り知れないほど大きい。

例えば、アメリカはどんなに負債があろうと、米ドルが基軸通貨である限り、それほど大きなリスクにならない。

これは日本や他の国とは決定的に異なっている。

そして、中国がデジタル人民元を世界の基軸通貨にしたいとまで目論んでいるかは定かではないが、少なくとも、アメリカ一極集中的な金融システムからの脱却は望んでいるだろう。

さらに、暗号資産(仮想通貨)利用の研究は中国だけでなく、各国中央銀行にも広がっている。

暗号資産(仮想通貨)の未来像は明確というわけではないが、少なくともビットコインを始め、さまざまな暗号資産(仮想通貨)がさまざまな形で一般的に利用されるようになるには、間違いないようである。

 

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