現物受け渡しを採用するBakktの取引高が今月急増した。

機関投資家の動向から個人投資家が見習うべきことはなにか。

ビットコイン現物の需要が高まる

暗号資産(仮想通貨)市場の分析・研究を行うアルケイン・リサーチが発表したレポートによると、機関投資家向けビットコイン先物取引プラットフォームBakktを通じてビットコインの現物を受け取った投資家が昨年の月平均13.3BTCから1625%急増した。

1月は230BTC(200万ドル=約2.2億円以上)の契約が履行された。

Bakktは、取引高は小さいものの、現物決済が行われるという独特の仕組みを採用しており、独自の需要を引き起こす。

Bakktの取引高急増は、短期売買ではなく長期保有の需要が高まったことを示しているだろう。

差金決済方式を採るシカゴ・マーカンタイル取引所(CME)でも機関投資家は長期的な価格上昇を見込んでいる。

6月に決済される先物にはおよそ+5%の価格乖離が起こっており、期近の1月限(+0.46%)や3月限(+2.04%)と比べて乖離が大きい。

背景には5月ごろにマイニング報酬が半減することで価格上昇が起きるとの期待があるとみられる。

(引用元:AMB CRYPTO)

クジラの存在も念頭に入れる必要

機関投資家がいま現物の長期保有を望むのは、現在の価格が値ごろであると見ており、かつ遠い将来に上昇のピークが来ると予想しているからだと考えられる。

先物取引ではSQ日が来ればポジションが清算されてしまうため、長期保有ができない。

彼らはトレードのプロであり、その動向は個人投資家も見習うところが多い。

ただし、暗号資産(仮想通貨)市場では大量の現物を保有し、「クジラ」と呼ばれる存在に注意しなければならない。

クジラが売り仕掛けを行えば機関投資家と言えども負ける可能性があるため、ミラートレードは危険だ。

投資の際には必ず独自の判断を下していただきたい。

 

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