インドで仮想通貨が投資対象として第4位に

Hurun Indiaのレポートから引用しインド人富裕層の10％が今後三年間で暗号資産(仮想通貨)投資へに参入を計画しており、暗号資産(仮想通貨)は不動産、株式、債券に次ぎ、4番目に人気があるとEWNが報じた。

インドでは暗号資産(仮想通貨)の禁止を定める法案の提出やインド最高裁による暗号資産(仮想通貨)規制反対の嘆願書心理を代表例に暗号資産(仮想通貨)市場に対する風当たりが強い印象だが、インド人投資家らは暗号資産(仮想通貨)を次の投資対象として視野に入れている。

暗号資産(仮想通貨)市場に今後三年間で参入すると回答したインド人富裕層のうち、多数はビットコインを優先的に購入し、後にイーサリアムやXRPを考えているようだ。

インドでアルトコインの普及はあり得るか？

著名アナリストであるPomp氏は｢全てのアルトコインは流動性を失い、最終的には価値を失うと考えている。｣と自身のツイッターで述べている。

インドにおけるアルトコイン需要は、世界のアルトコイン需要から大きく影響を受けており、他国も例外ではない。

2017年はアルトコイン需要が活況であり、アルトコインファーストとも言える年だったが、ビットコインドミナンスが2018年初頭に32％で底を打って以来著しく回復、現在は69％に達しアルトコイン需要に圧力をかけている。

実際最近数か月で、取引所は低品質または人気のない暗号資産(仮想通貨)を廃止する大量のプロセスを開始しつつある。

例を挙げるとBittrexは今年、米国のクライアント向けの約50のアルトコインを廃止した。

インドの暗号資産(仮想通貨)市場への本格参入によって、市場の活発化に更なる期待がかかるものの、アルトコインへ恩恵が持たされるかは懐疑的である。

今後もインドにおける暗号資産(仮想通貨)に対する法改正や取り組みに注目だ。

＼無料アプリを使って／

暗号資産(仮想通貨)のニュースを逃さずチェック！