4月に入り、破竹の勢いで再び拡大している暗号資産(仮想通貨)市場。その再燃に沸く一方で、詐欺が横行しているのも現状だ。

その中でも特に注意が必要な5つの手口とその対策について紹介する。

仮想通貨詐欺5大手口とその対策

​暗号資産(仮想通貨)市場が再燃しつつある今だからこそ気をつけたい、主要な​暗号資産(仮想通貨)詐欺の手口5種類とその対策を紹介する。

手口1-​暗号資産(仮想通貨)取引詐欺

めぼしい暗号資産(仮想通貨)を見つけたが、​国内の取引所に上場していない​。そんなとき、どのような手段を使うのが正解なのだろうか。

間違いなく言えるのは、「オンラインコミュニティなどで知り合った他人から直接購入する」のは大悪手だということだ。

自分が価格相当のビットコインや法定通貨を相手に直接支払い、相手からは自分の欲しい通貨を送ってもらう。

こういった個人間トレードは、多くの場合「自分は送金したのに相手からは何も送られてこなかった」という状況が発生しやすい。

欲しい通貨がある場合には、海外取引所に登録するか、それができなければ国内の取引所への上場を待つのが最善だろう。

​手口2-詐欺ICO

​ICO(イニシャルコインオファリング)は、暗号資産(仮想通貨)トークンを利用した資金集めの手段としてスタートアップ事業者などから注目されている。

しかし、このような資金集めを行うのはそういった起業家たちばかりではない。

ICOを利用する詐欺師たちは、それらしい事業計画や投資家への利益還元などを並べ立て、言葉巧みにその毒牙へ誘おうとしてくる。

もしこの記事を読んでいるあなたが暗号資産(仮想通貨)やブロックチェーンについての専門的な知識を持っていないならば、それらしい技術用語を鵜呑みにしてしまい、騙されてしまう可能性が極めて高い。

​この手の詐欺は、そもそも本当に詐欺なのかどうかを見極めるだけのブロックチェーンへの知識がなくては見破るのが難しい。

そのため、投資を考えているプロジェクトの事業計画書(ホワイトペーパー)を読んで理解ができなかった場合は、潔く手を引くべきだろう。

​また、協賛企業に有名企業が存在しているかどうかを試金石にするという手も有効だ。

手口3-クラウドマイニング詐欺

​「マイニング費用」という名目で投資を募り、その利益の一部を利息として返還すると謳う投資詐欺が、この「クラウドマイニング詐欺」だ。

「最初の1,2ヶ月は利息が支払われて​いたものの、突然支払われなくなった」というパターンがほとんどである。

この手の詐欺では、「月々に投資額の○○％の返還を保証！」という甘い文句が同時に掲載されていることが多いことから、被害にあう方も少なくないようだ。

​このような甘言に惑わされないように気をつけなくてはならない。

手口4-マルチ商法型詐欺

​これは暗号資産(仮想通貨)自体への知識に乏しいものの、暗号資産(仮想通貨)投資に対して興味があるという暗号資産(仮想通貨)初心者がターゲットにされがちな暗号資産(仮想通貨)詐欺だ。

マルチ商法のスキームに、商品として独自の暗号資産(仮想通貨)などを当てはめたものがこれに当たる。

セミナーなどで、「紹介者への配当金」などという単語が出てきた場合はこのパターンであることが多いため、要注意だ。

手口5-ハードウェアウォレットの盗難

​ハードウェアウォレットは、その堅牢さから長期投資を行う暗号資産(仮想通貨)にユーザーから人気を誇るウォレットの一種だ。

USB形式で持ち運びが可能で、サイバー攻撃などでの盗難リスクが極めて低いという特徴がある。

しかしながら、その「持ち運びやすい」という点が「物理的な盗難・紛失リスク」という形で裏目に出てしまうこともある。

しかし、仮に盗難・紛失したとしても、ウォレット作成時に用いたSeed値という初期情報を保存しておけばバックアップが可能なこともある。

なので、管理を厳重にするのはもちろん、そのSeed値を他人に見られないように大切に保管しておくことが重要だ。

​まとめ

​以上、５種類の主要な詐欺手口と対策を紹介したが、このような詐欺を避ける上で何よりも重要なのは「詐欺の手口を学ぶこと」だ。

今後さらに画期的な手口の詐欺が誕生する可能性も高く、本格的な暗号資産(仮想通貨)投資を考えているのならばそういった方面にアンテナを張っておく必要がある。