アメリカ人の10人に一人がビットコイン・イーサリアムへの投資に意欲

米Harris Pollの行った世論調査で、アメリカ人の10人に一人がビットコイン・イーサリアムへの投資を検討していることが判明した。アメリカでは一人あたり1,400ドルの個人給付金が追加給付される予定で、コロナ後の「消費爆発」が予想されている。

米調査会社Harris Pollは、18歳以上のアメリカ人1,052人を対象に、個人給付金の用途についてアンケートを行った。その結果、回答者の15%が「投資に使う」と回答。うち約半数は「ビットコインあるいはイーサリアムのような仮想通貨に投資するつもりだ」と、仮想通貨投資に意欲を見せた。また、調査から見えたその他の傾向として、回答者の41%は給付金の一部を貯蓄すると回答しており、コロナ禍が悪化した場合に備えて貯蓄・投資による資産形成の志向が高まっていると明らかになった。

この調査の結果から、仮想通貨が投資先の候補として高い市民権を獲得していることがわかった。先日みずほ証券が発表した追加給付金に関する同様の調査でも、約3800億ドルの給付金のうち、最大で330億ドル程度が仮想通貨市場に流入する可能性があると示されており、市場の拡大に期待が高まるばかりだ。

米国市民の間で高まる投資モチベーションの受け皿として仮想通貨市場が機能することになれば、必然的にその主要銘柄であるビットコインやイーサリアム市場への多大な資本の流入に期待できる。それらの仮想通貨の短期的な価格高騰を引き起こす可能性も高そうだ。

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この記事は、Bitcoin.comの「Harris Poll Data Shows 1 in 10 Americans Will Use Stimulus Checks to Buy Bitcoin and Ethereum」を参考にしています。