2/1にビットコインは100万円を割り込むという大暴落を起こしました。この記事ではその理由を分析します。
まず、この記事を読む前に前提として知っておいていただきたいのですが、ビットコインは1月上旬からずっと下げ相場を続けていました。
特に、1月最後の一週間はコインチェックのGOXやBitfinexとTetherの不正問題など、暗号資産(仮想通貨)市場全体のマイナス材料となるスキャンダルが続出していました。2/1の暴落は、そのとどめの一撃のようなものです。
では、2/1に何が起こったのかを見ていきましょう。
2/1にあった大きな下げ要因を①、②、③、④と四つマーカーをつけておきました。
①15時50分頃:「インドで暗号資産(仮想通貨)が禁止される」というデマニュース発信
②17時頃:韓国大手暗号資産(仮想通貨)取引所Bithumbに警察が立ち入り捜査に入ったことが報道される
③18時10分頃:「Binanceが中国本土向けサービスを停止した」という噂が流れる
④21時頃:インドのデマニュースが日本国内で拡散
では、これらについて一つずつ解説していきます。
インドの財務大臣が「暗号資産(仮想通貨)を利用した違法行為を一切撲滅する」という旨の発言をしたところ、主要メディアが「インドでは暗号資産(仮想通貨)が今後一切禁止される」と取り違えて報道しました。これが第一のマイナス要因です。
2月1日、インドで財務相が「暗号資産(仮想通貨)の使用を違法行為とし、全面的に取り締まる」と発言したという旨のニュースが暗号資産(仮想通貨)ユーザーたちの耳に入りました。結局のところそのニュースはデマだとわかりましたが、その真意を解説します。
韓国の大手暗号資産(仮想通貨)取引所Bithumbで昨年6月に起きたハッキング事件の捜査のために警察による立ち入り捜査が行われました。
この趣旨が不祥事か何かと勘違いされてしまったことがどうやら第二のマイナス要因のようです。
韓国最大手の暗号資産(仮想通貨)取引所Bithumbで2018年2月1日、警察の立ち入り捜査が行われました。なぜ立ち入り捜査が行われたのか、そしてこの事件が市場にどのような影響をもたらしたのかを解説・分析します!
このあたりでサポートラインを割り込んでしまいます。
これはあくまで公式発表が行われていないため噂の域を出ないのですが、Binanceにマカオ、香港を除く中国本土のIPアドレスからのアクセスがことごとくはじかれてしまったという報告がインターネット上でなされました。このことが第三のマイナス要因です。
世界最大の取引高を誇る暗号資産(仮想通貨)取引所、Binance。そんなBinanceが「中国本土向けのサービスを停止した」という噂に騒然としています。 実際のところどうなっているのかを、インターネット上の情報を整理して追っていきます。
そして、①のデマが日本でもささやかれるようになりました。これが更なる引き金となりビットコインが暴落し、22時ごろからはそれに加えて韓国の主要メディアでBithumb立ち入り捜査のニュースが報道され始め結果として大暴落を引き起こしたのです。
2/1のビットコイン暴落はこのようにして引き起こされました。
実際のところは悪材料のほとんどがデマや誤解によって生じたものなので、この暴落はあまり長くは続かないんじゃないかなと思います。
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著者: CoinPartner 編集部 CoinPartner