2/1にビットコインは100万円を割り込むという大暴落を起こしました。この記事ではその理由を分析します。


​2/1、ビットコイン大暴落のワケ

​大前提:ビットコインは一月中下げ相場だった

​まず、この記事を読む前に前提として知っておいていただきたいのですが、ビットコインは1月上旬からずっと下げ相場を続けていました

特に、1月最後の一週間はコインチェックのGOXやBitfinexとTetherの不正問題など、仮想通貨市場全体のマイナス材料となるスキャンダルが続出していました。2/1の暴落は、そのとどめの一撃のようなものです。


では、2/1に何が起こったのかを見ていきましょう。

2/1にあった大きな下げ要因を①、②、③、④と四つマーカーをつけておきました。

①15時50分頃:「インドで仮想通貨が禁止される」というデマニュース発信

②17時頃:韓国大手仮想通貨取引所Bithumbに警察が立ち入り捜査に入ったことが報道される

③18時10分頃:「Binanceが中国本土向けサービスを停止した」という噂が流れる

④21時頃:インドのデマニュースが日本国内で拡散

では、これらについて一つずつ解説していきます。

①「インドで仮想通貨が禁止される」というデマニュース発信

​インドの財務大臣が「仮想通貨を利用した違法行為を一切撲滅する」という旨の発言をしたところ、主要メディアが「インドでは仮想通貨が今後一切禁止される」と取り違えて報道しました。これが第一のマイナス要因です。

2月1日、インドで財務相が「仮想通貨の使用を違法行為とし、全面的に取り締まる」と発言したという旨のニュースが仮想通貨ユーザーたちの耳に入りました。結局のところそのニュースはデマだとわかりましたが、その真意を解説します。

 


②韓国大手仮想通貨取引所Bithumbに警察が立ち入り捜査に入ったことが報道される

韓国の大手仮想通貨取引所Bithumbで昨年6月に起きたハッキング事件の捜査のために警察による立ち入り捜査が行われました。

この趣旨が不祥事か何かと勘違いされてしまったことがどうやら第二のマイナス要因のようです。

韓国最大手の仮想通貨取引所Bithumbで2018年2月1日、警察の立ち入り捜査が行われました。なぜ立ち入り捜査が行われたのか、そしてこの事件が市場にどのような影響をもたらしたのかを解説・分析します!

 


このあたりでサポートラインを割り込んでしまいます


③「Binanceが中国本土向けサービスを停止した」という噂が流れる

​これはあくまで公式発表が行われていないため噂の域を出ないのですが、Binanceにマカオ、香港を除く中国本土のIPアドレスからのアクセスがことごとくはじかれてしまったという報告がインターネット上でなされました。このことが第三のマイナス要因です。

世界最大の取引高を誇る仮想通貨取引所、Binance。そんなBinanceが「中国本土向けのサービスを停止した」という噂に騒然としています。 実際のところどうなっているのかを、インターネット上の情報を整理して追っていきます。

 


④インドのデマニュースが日本国内で拡散

そして、①のデマが日本でもささやかれるようになりました。これが更なる引き金となりビットコインが暴落し、22時ごろからはそれに加えて韓国の主要メディアでBithumb立ち入り捜査のニュースが報道され始め結果として大暴落を引き起こしたのです。

まとめ

2/1のビットコイン暴落はこのようにして引き起こされました。

実際のところは悪材料のほとんどがデマや誤解によって生じたものなので、この暴落はあまり長くは続かないんじゃないかなと思います。