仮想通貨の詐欺に注意！DEXやNFTを装った詐欺の最新手口や対策を徹底解説！

 「暗号資産(仮想通貨)って、詐欺が多くて危なそう・・・」

そうお考えではありませんか？

確かに、暗号資産(仮想通貨)は最近DEXやNFT関連での詐欺行為もあるので安全面が気になりますよね。

この記事では、仮想通貨関連の詐欺についてまとめ、詐欺に引っかからないための対処法をコインパートナーが解説していきます！

詐欺のリスクを知った上で、安全に暗号資産(仮想通貨)取引を進めていきましょう。

仮想通貨詐欺の主な手口を6つ紹介

DEX詐欺

DEX詐欺の手口

最近ではDEX(Decentralized Exchange)という取引所がとても流行っています。

ですがDEXのUNISwapを装ったフィッシングサイトが横行していて、Discordを使ってフィッシングサイトへの誘導が行われています。

主に「今この条件を満たせば〇〇ETHもらえます！」というように、エアドロップと呼ばれる「仮想通貨を無料でもらえるサービス」に見せかける方法が主流です。

DEXについて詳しく知りたい方はこちら↓

DEX詐欺の対処法

フィッシングサイトの対処法は大きく分けて2つあります！

1.公式のサイトを確認する

フィッシングサイトへの誘導メッセージの中にはほとんどサイトへのurlが記載されています。そのurlをクリックするのはおすすめしません！サイトを見た瞬間に何かしらの契約が発生する場合があります。

まずはそのメールが公式からなのかを確認しましょう！

2.秘密鍵やパスワードを打ち込まない

フィッシングサイトのやり口として見た人の秘密鍵やパスワードを打ち込ませるというのがあります。

自分の秘密鍵やパスワードは他人に教えてはいけないものなので、少しでも違和感を感じたら打ち込まないようにしましょう！

NFT詐欺

NFT詐欺の手口

最近絶大な盛り上がりを見せているNFTマーケットでの詐欺も横行しています。

2021年2月に有名アーティストであるバンクシーを装ったアカウントが、ゲリラ的な発売に見せかけて客からイーサリアム(ETH)を大量に騙し取った事案が発生しました。

「期間限定」というバリューを使って、考える暇を与えないという考えられた策だと言えます。

このように、有名どころの名前を使ったNFT詐欺で被害者が増えてきているのが現状です。

NFTについて詳しく知りたい方はこちら↓

NFT詐欺の対処法

公式のアカウントやサイト以外からのショッピングは避けましょう！

最近では公式の署名を偽造してあたかも本物のように販売しているのもあるので、公式の情報が出ているもの以外は購入しないのが賢明です！

 ICO詐欺

ICO詐欺の手口

ICOとは、会社が資金を調達するために独自の暗号資産(仮想通貨)を発行することを指します。

実はこのICO、非常に詐欺の数が多く日本では法規制がなされています。

ICOアドバイザリーのサティスグループが発表したレポートによると、なんと2017年に行われたICOのうち80%が詐欺だったそうです。

ICO詐欺では、ICO案件自体の実体がなく、運営元がお金を集めてすぐ逃げてしまうという事件が多発しています。

（参考：仮想通貨に関する様々なトラブルにご注意 - 国民生活センター）

ICO詐欺の対処法

ICO詐欺に騙されないためには、まず運営者情報をきちんと確認し、ホワイトペーパーで通貨の仕組みを理解することが重要です。

内容がよくわからないまま参加してしまうと、詐欺にあう危険性が高まります。

また、ICOがすでに投資を受けている場合にはその出資元を確認するのも有効な手段です。

有名なファンドや投資家が出資をしていれば、比較的信頼できる案件と考えられるでしょう。

代理店・対面販売

代理店・対面販売の手口

通常、暗号資産(仮想通貨)は販売所・取引所を介して購入します。

ところが、代理店・対面販売で「取引所では買えないコイン」などと言って暗号資産(仮想通貨)を売りつける詐欺が発生しています。

この詐欺で暗号資産(仮想通貨)を購入してしまうと、詐欺師に資金を持ち逃げされる危険があります。

コインパートナーおすすめの取引所はこちら↓

代理店・対面販売の対処法

代理店・訪問販売の詐欺に遭わないためには、よく知らない代理店・個人から暗号資産(仮想通貨)を買わないようにしましょう。

暗号資産(仮想通貨)は取引所で購入できるので、基本的に取引所経由で買う方が安全性が高いです。

価格保障・最低購入価格あり

「価格保証」「最低購入価格あり」の手口

暗号資産(仮想通貨)の詐欺には、「この通貨は絶対にある金額以下にはなりません」という価格保障を謳うものがあります。

しかし、仮想通貨は値動きが激しく、価格を保障するのは普通に考えて不可能です。

この価格保障は、怪しいものと思った方が良いでしょう。

また、詐欺では「10万円からしか購入できません」などの最低購入価格が設定されている場合もあります。

正規の取引所では、最低500円程度の少額からでも投資をできるようになっています。

最低購入価格が高めに設定されている場合は、疑いを持った方が良いでしょう。

（参考：投資や利殖をうたう仮想通貨の勧誘トラブルが増加 - 国民生活センター）

「価格保証」「最低購入価格あり」の対処法

このような詐欺に対処するには、まず「価格保障・最低購入価格あり」という文言が出てきたらその機関を信用しないことが重要です。

まともな機関は、基本的にこのような宣言はしません。

HYIP・超高配当

HYIP・超高配当の手口

HYIP(高利回り案件)や超高配当の仮想通貨詐欺では、高い利回りで投資に誘い込み、最終的に詐欺師が預けられた資産を持ち逃げするというものがあります。

例えば「毎月最低30万円のビットコインがもらえる」と謳い、多額の金銭を支払わせるといったものが過去に多発しました。
（参考：「毎月30万円分のビットコインを受け取り続けることができる」などとうたい、多額の金銭を支払わせる事業者に関する注意喚起 - 消費者庁）

最近ではステーキングサービスを装い、日利1.6%の高い利回りを提示してお金を騙し取ると言った事例も発生しています。

ステーキングについて詳しく知りたい方はこちら↓

HYIP・超高配当の対処法

HYIPや超高配当の詐欺に騙されないためには、安易にうまい話に乗っかるのをやめましょう。

冷静に考えれば、日利1%が続く投資など、あり得ません。

うまい話には必ず裏がある、ということを心に刻んでおきましょう。

「 HYIPって何だろう？」という方はこちら↓

仮想通貨詐欺の実例

クローバーコイン

国産暗号資産(仮想通貨)のクローバーコインは、暗号資産(仮想通貨)詐欺の典型的な例として知られています。

このコインは４８グループによって展開されていましたが、運営元に強制捜査が入ったことをきっかけに販売中止されました。

クローバーコインは、マルチ商法の形でセミナーを通じて中高年向けに広まっていきました。

しかし、消費者庁と国税庁から強制捜査が入り返金・退会希望が殺到したことから販売中止と返金措置が取られました。

 クローバーコインについて詳しくはこちら↓

 スピンドル

スピンドルは、ICO詐欺の代表的な例として知られています。

有名芸能人・ガクト氏が広告塔となっていたことから、別名ガクトコインとも呼ばれています。

ICO後に価格が1/100まで暴落し、波紋を呼びました。

創業者の宇田修一氏が金融庁から行政処分を受け、運営元は海外に逃亡したことから「詐欺」との声が多く挙がっています。

 スピンドルについて詳しくはこちら↓

ノアコイン

ノアコインは、今や詐欺コインの代表格として有名です。

「フィリピンの貧しい子供たちを救う」と称し「フィリピンの国家プロジェクト」と謳われていた矢先、フィリピン国家が関与を否定し上場前に終了しました。

ノアコインについて詳しくはこちら↓

仮想通貨詐欺に遭わないようにするために

正規の取引所で購入する

詐欺に遭わないためにも、暗号資産(仮想通貨)は正規の取引所以外で買わないということを徹底しましょう。

正規の取引所は国から認可を受けて運営しているので、安全性が高いです。

個人やセミナー経由で買うのは、危険ですのでおすすめしません。

購入したことが証明できないとお金を取り戻すことができませんので、いくら甘い言葉で誘われても購入は控えましょう。

 安心して暗号資産(仮想通貨)が買えるコインパートナーおすすめの取引所はこちら↓

暗号資産(仮想通貨)の知識を身につける

詐欺に遭わないために、まずは暗号資産(仮想通貨)の知識をきちんと身につけましょう。

暗号資産(仮想通貨)に関する情報は、インターネットでいくらでも見つけることができます。

まずは仕組みや取引方法などを一通り学んだ上で、投資を始めることをおすすめします。

 暗号資産(仮想通貨)の基本を知りたい方はこちら↓

怪しいと思ったら相談しよう

これはどのタイプの詐欺にも言えることですが、少しでも怪しいと思ったら周りに相談したり、ネットで検索をかけたりして、一人で抱え込まないことが大切です。

本当に相手が提示してきた情報は正しいのか？相手の身元ははっきりしているのか？その会社はしっかりしているのか？

提示してきた情報の正しさや身元はネットで検索すれば確認できますし、「会社が存在するかどうかはHPがしっかりしているか」「資本金はどうなっているか」などから確認できます。

これらの確認は絶対に怠ってはいけません。

コインパートナーのサロンでも相談を受け付けています！

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もし仮想通貨詐欺に遭ってしまったら

警察に連絡

暗号資産(仮想通貨)詐欺に遭ったら、警察に連絡しましょう。

警察相談専用電話は#9110です。

「絶対に儲かる」「何倍もの値段になる」などと嘘をついて暗号資産(仮想通貨)を買わせることは、刑法246条によって「詐欺罪」となり10年以下の懲役という刑事罰に当たります。

被害額が大きかったり、被害者がたくさんいる場合には警察が逮捕してくれることもあります。

ただし、詐欺で失ったお金を取り戻すことはなかなか難しいでしょう。

消費者ホットライン

警察の他にも、消費者ホットラインに相談ができます。

188に電話をかけると、最寄りの消費生活相談窓口に案内してくれます。

「確証はないけど、暗号資産(仮想通貨)詐欺に遭ったかもしれない・・・」と思った時には、気軽に相談してみましょう。

金融庁

その他には金融庁にも、相談窓口があります。

ウェブサイトと電話受付の両方があり、お好きな方を選ぶことができます。

ウェブサイトでの相談はこちら：金融サービス利用者相談室　ウェブサイト受付窓口

電話受付はこちら：金融サービス利用者相談室　電話受付

 

少しでも怪しいと思ったらコインパートナーサロンに即相談！

少しでも怪しいと思ったら他の人に相談するのが一番手っ取り早いです。

「でもこんなこと相談できる人いない...」「誰に相談すればいいの？」

そう思っている人も少なからずいるかもしれません。

そんな方々におすすめなのがコインパートナーサロンです！

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仮想通貨詐欺まとめ

 いかがでしたでしょうか。

この記事では、暗号資産(仮想通貨)詐欺についてまとめてきました。

暗号資産(仮想通貨)詐欺の手口とその対処法から実例まで幅広くご紹介してきました。

暗号資産(仮想通貨)自体は将来性の高いものですので、それを悪用しようとする人に引っかからないようにすることが大切です。

暗号資産(仮想通貨)詐欺についてよく知って、今後自分が騙されないように対策していきましょう！

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参考資料・文献

仮想通貨に関する様々なトラブルにご注意 - 国民生活センター

投資や利殖をうたう仮想通貨の勧誘トラブルが増加 - 国民生活センター

「毎月30万円分のビットコインを受け取り続けることができる」などとうたい、多額の金銭を支払わせる事業者に関する注意喚起 - 消費者庁